最近の米国株式市場は、経済学の理論や過去の歴史から見ても、めちゃくちゃ
高い水準にあり、もはやバブルの域に達しています。これは、将来的に大暴落
が起こる可能性が高いことを示唆しています。
終末論みたいに聞こえるかもしれませんが、これは科学的にも論理的にも予測
されることです。だからこそ、今の状況がバブルであるという事実を肝に銘じ、
将来的なリスクに備える必要があります。
アメリカ市場史上最大のバブル崩壊が近い？
最近のアメリカ市場は、史上最大のバブルの一つに巻き込まれており、株式だけ
でなく不動産や債券も膨れ上がっています。これまでのバブルと比べると圧倒的
に規模が大きく、崩壊した時の被害も計り知れないと言われています。
とは言え、なぜ現在の状況がバブルであると断言できるのでしょうか？それには、
過去の米国株バブルの歴史を振り返ることが必要です。そうすることで、近い
将来訪れるバブル崩壊を的確に予測することができるのです。
過去の米国株バブル、ニフティフィフティバブルとは何か？
過去の米国株バブル、ニフティフィフティバブルとは、1973年から翌年にかけて
のアメリカ株式市場を代表するダウジョーンズ工業株平均の大幅な下落です。
その背景にあったのが、1960年代末期から始まるニフティフィフティバブルでした。
ニフティフィフティとは、素晴らしい50銘柄とも呼ばれ、1960年代の成長株の総称
でした。
当時の株式投資ブームを生み出し、ワンディシジョンつまり、一度買ったら永久に
保有すべき株という異名を持つほどの人気成長株でした。niftyfifty銘柄には、
当時の最先端であったハイテク企業が数多く含まれており、皆さんもご存知の老舗企業、
パソコンメーカーのIBMやFAXメーカーのゼロックスなどが含まれていました。
現在の状況と似ている部分もありますが、過去のバブル崩壊から学び、今後の投資に
活かすことが大切です。
現在の米国株ブームはニフティーフィフティバブル再び？
1985年、アメリカは過去のバブル崩壊から12年を要してようやく経済的に持ち直しました。
この当時、アメリカはバブル崩壊に加えて激しいインフレを抑えるための異例の高金利に
苦しんでいたためです。
注目すべきは、ハイテク企業主導の株価高、騰優良銘柄の永久保有など、
ニフティーフィフティバブルが現在の米国株ブームに非常に似通っている点です。今、
ウクライナ戦争などで混沌とする中、もしもニフティーフィフティバブルの崩壊と同じこと
が起きれば、世界はこれまでに経験したことがないほどの危機的な状況に陥ってしまう
でしょう。つまり、過去のバブル崩壊から学び、今後の投資に活かすことが大切です。
一大ITブーム「ドットコムバブル」とは？
次に、1995年のWindows95の発売をきっかけに、アメリカで一大ITブームが巻き起こり
ました。この時期、企業名に「.com」が入っているだけで株価が上昇するという現象が起こり、
ドットコムバブルと呼ばれる現象が生じました。
このバブルによって、ハイテク成長株の株価が急騰しました。当時、まだ設立したばかり
だったAmazon.comの株価は、わずか2年の間に49倍にも上昇しています。実はこの頃、
Amazonはまだ黒字転換すら果たしておらず、ドットコムバブルが砂上の楼閣であったこと
がわかります。
しかし、バブル崩壊によってこれらハイテク企業の株価は軒並み下落し、Amazon.comは
最高値から95%もの下落を記録しています。なんと、株価は113ドルから5.5ドルまで暴落
したのです。
住宅市場で勃発した次なるバブルの真相とは？
「ドットコムバブル」という言葉は、1990年代後半にアメリカで起こったハイテク企業の
株価急騰と急落を表す言葉です。この時期、株価の評価指標として使われた
「Cape（ケープ）」という数値が異常な値を示していました。
ケープは、企業の10年平均純利益で株価を割った数値で、大きいほど実力以上に割高である
ことを表します。当時のS&P500のケープは過去最高の44倍を更新し、米国株は平均の2.5倍
を超える相当な割高水準だったことがわかります。
このドットコムバブルの崩壊によって、米国経済が不景気に陥り、FRBは金利を1%まで引き下げ
ました。45年ぶりの低金利により、次なるバブルは株式市場ではなく、住宅市場において勃発
することになります。
まず住宅ローンが低金利で提供されるようになり、住宅購入が加速化していきます。これに加えて、
バブルを決定づけたのが、本来なら住宅ローンを組めないような低所得者層にもローンを組ませて
住宅を購入させるあの有名な「サブプライムローン」でした。
当時の住宅ローンブローカーの闇とは？
当時の住宅ローンブローカーたちは、低所得者層に対して、住宅価格の上昇を前提に転売目的で
住宅購入を進めていました。彼らが提供したサブプライムローンを組んだ低所得者は、住宅転売
で儲けることができ、投資銀行は高金利商品の販売で儲け、世界の機関投資家は高い金利を得る
ことができました。
一見誰もが得する人類史上最強の発明と思えましたが、2007年から住宅価格が下がり始めたことで、
この仕組みはたちまち崩壊に向かっていったのです。買った家に住みながら価格上昇を待ち、
住宅転売を繰り返せばローンの返済も容易であるという仕組みは、一見うまい話のように
思えましたが、実際には存在しませんでした。
住宅価格が下がり始めると、サブプライムローンを組んで家に住みながら価格上昇を待っていた
低所得者たちは、転売ができなくなり、身の丈に合わないローンを返済することができなくなって
しまいました。その結果、彼らは破産し、路頭に迷ってしまったのです。
大手投資銀行リーマン・ブラザーズ破綻の真相
住宅ローンブローカーは、債権回収ができず、機関投資家が購入した高金利商品は金利が払われず
価格が下落し、多くの人々が大きな損失を被りました。そして、最も大きな問題は金融機関で発生
しました。
ローンの返済不能が急増したため、巨額の住宅ローンを保有していた金融機関が大きな損失を被り
ました。通常、金融機関は互いに資金の貸し借りをして資金繰りを行いますが、この時は取引相手
が倒産するかもしれないという疑心暗鬼に陥り、金融機関同士の資金の貸し借りが一斉に控えられて
しまいました。その結果、資金繰りに詰まった複数の金融機関が破綻してしまいました。当時最も
規模が大きかった破綻は、米国大手投資銀行のリーマン・ブラザーズでした。
リーマンショックで日本も大打撃！
「リーマンショック」と呼ばれる事件が世界的な金融危機を引き起こし、世界経済は突然凍り
つきました。この事件によって、日本も影響を受け、失業率が急上昇しました。実は、この時の
米国株式市場は、ドットコムバブルの時ほど実力以上の割高ではなかったにもかかわらず、
2007年から2009年の3月の底値まで、株価は56%も下落しました。これが世界恐慌以来とも言われる
「リーマンショック」の影響です。
まとめ
以上の3つのバブルを見てきましたが、現在のアメリカの経済情勢と似ている部分もあるかもしれません。
例えば、ハイテク株の上昇やシリコンバレー銀行の破綻など、昔の出来事と似たようなことが起こって
います。S＆P指数も下落傾向にあり、Cape指数は少し落ち着いてはきましたが、過去の教訓を忘れずに、
アメリカ株式市場が暴落することもあるので、無理な投資はせずに賢く投資しましょう。
なお、最後になりましたが、投資を行う上でとても重要で普遍的な要素があります。それを
資産分散×時間分散で投資を成功させる！投資信託がおすすめの記事に、
詳しく書いていますので、是非ご参照くださいね。
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